家を建てるときは、建築工事の際に水平を十分に確認の上で建てられてるのですが、自然災害や、建物の老朽化など様々な要因で家が傾いてしまうことがあります。自身でリフォームをしてそのまま住み続ける人もたくさんいますが、売却を検討している人にとっては「家が傾いている」ということが原因でなかなか売れなかったり、安くなってしまったり不安に思うことがあると思います。
たとえ家が傾いていても売却は可能ですが、やはり家の傾きが原因で値段が下がってしまうケースもあります。今回は、傾いた家の売却方法や注意点について説明します。
交渉から取引まで、訳あり物件専門の当社にお任せください
家が傾いてしまう原因として、まず地震などの自然災害が挙げられます。地面が揺れることで家との接地面が崩れてしまったり、液状化を引き起こし傾きの原因となってしまいます。次に、時間の経過とともに地盤が緩み生じる地盤沈下が挙げられます。他にも建物の老朽化やシロアリなど建物自体の問題により傾きが生じる場合もあります。ではこれらの原因により生じる傾きの度合いは、どのように測定することができるのでしょうか。 まず、水平器を使用する方法です。
一般的に家が傾いてるか確認する際、床にビー玉を置いて転がるかどうか確認するという方法が言われていますが、これはあまりよくありません。なぜならフローリングが温度などによって収縮することで凸凹になってしまい、傾斜に関係なくビー玉が転がってしまう場合があるからです。
もし、業者に相談する前に自身で傾いているか確認したい場合は、水平器を使用してみましょう。入手も簡単で使用方法も難しくありません。 次に、スマートフォンに入っているアプリケーションを使用する方法です。もともと入っている場合もありますが、もしなければアプリをインストールして測定しましょう。 しかし、上記２つとも専門性や正確性に欠けるため、しっかりと知りたい場合には専門業者（ホームインスペクション）に依頼しましょう。
ホームインスペクションに依頼すると、住宅に精通したホームインスペクターと呼ばれる専門家が、第三者の立場で家の劣化状況や欠陥の有無をチェックしてもらうことができます。なお、5~10万円程度（機材の有無によってはそれ以上）の費用が掛かることも念頭に置いておきましょう。
どれくらいの傾きがあれば欠陥とみなされるのでしょうか。この基準は法律で定められているわけではありません。しかし、国土交通省が定めた「住宅品質確保促進法」の中にある技術的基準や過去にあった事例を参考にして制定されたある程度の基準があります。
1つ目は、床1mに対し3mmの傾き未満の場合です。この場合、欠陥と判断される可能性は低く、健康被害の自覚症状はありません。また、構造部部品に欠陥がある可能性が低いです。
2つ目は、床1mに対し、mm以上6mm未満の場合です。この場合、一部においては欠陥の可能性があり、中には傾斜を感じる人もいます。また、構造部部品に欠陥がある可能性が一定程度存在します。
3つ目は、床1mに対し6mm以上の場合です。この場合めまいや睡眠障害、ふらつきなどの健康被害を感じる人が多く、ホームインスペクションに欠陥と判断される可能性が高いです。また、構造部部品に欠陥がある可能性が高いです。
上記のように、床の傾きがひどくなるほど違和感を覚えたり、生活に支障をきたすようになります。そのためこの数値を無視して自己判断で不動産会社や買主に相談や説明を行わず売却してしまった場合、買主に健康被害が生じたりして、トラブルに発展してしまう恐れがあります。このようなトラブルを未然に防ぐためにも、傾いていると少しでも感じたら売却する前にホームインスペクションを実施するか、依頼する不動産会社に必ず相談するべきです。
家が傾いている場合立地や家の状態にもよりますが、価値が下がってしまう場合がほとんどです。しかし、売却できないというわけでもありません。傾いている家を売却する際の方法を紹介します。
1つ目は、現状のまま売却を行う方法です。買主が自分で修理・工事を行いたいときは現状のまま売却することが可能な場合もあります。しかし、その場合、買主は工事費用を負担しなければならないので相場価格から200～500万円程度値下げして売却する場合が多いです。ただし、地域や家の状態によっても異なるため、依頼する不動産会社とよく相談しましょう。また、そのまま売却するときは、「具体的にどれくらいの傾きなのか」、「場所はどこなのか」、「工事費用分を考慮し、売却価格を安く設定してるか」など購入検討者にしっかりと伝わるようにしておく必要があります。
また、売却する際に11社だけだと比較ができないため複数社に査定を依頼し大体の相場をしっかり把握しましょう。その中で、信頼できる売却に強い不動産会社に依頼すると良いです。
2つ目は、工事を行ってから売却を行う方法です。傾いているところを自分で工事し、安心したいという購入検討者はスムーズに売却につながる可能性が高いですが、工事の手間や費用面などを考えると面倒と考えている人も多いです。これによりなかなか買主が決まらないというデメリットが生じます。
その場合、自分で工事をしてから売却するという方法が良いです。売主にとっては時間がかかりますが、買主にとっては工事の手間がかからないことや、購入までに時間がかからないといったメリットもあり、スムーズに購入してもらえる可能性が高くなります。さらにホームインスペクションを行って証明書を発行してもらうことができれば、結果的にスムーズな売却を行うことができる可能性があります。
3つ目の方法として、買取の検討を行う方法です。この方法は価格を下げてもなかなか売却が行われない場合に有用です。買取とは一般の買主を探す仲介ではなく、不動産会社に直接買い取ってもらう方法です。傾いた家を売却する際、買主が決まっても工事の手続きなどで売却までに時間がかかってしまいます。しかし、不動産会社に買い取ってもらう場合は、工事の手続きや買主とのやりとりは一切なく、短時間で売却することができます。なお、買取を選ぶ場合は、複数社に見積もりを依頼し必ず金額を比較するようにしましょう。
交渉から取引まで、訳あり物件専門の当社にお任せください
