急な引っ越し・転勤で持ち家を売りたい！流れとスムーズな住み替えの方法を紹介

夢がいっぱい詰まったマイホームを持てたのに、急な引越しや転勤になってしまうとマイホームをどうすれば良いのかとても困まることになります。持ち家を所有している場合、売りに出さなければ空き家のまま放置してしまうことになり、防犯面などに問題が発生したり、固定資産税など維持するために必要なお金がかかることになります。

このことから急な引越しや転勤になった際には、自宅を売りに出す必要が出てきます。急な引越しや転勤が決まった場合に慌てることが無いように、転勤などで住み替えをする際の注意点や、持ち家売却までの流れなどをわかりやすく紹介します。

引っ越し・転勤で住み替えを行う際の注意点

引っ越し・転勤で住み替えをおこなう際には、いくつかの注意点を踏まえておくことが大切になります。自宅を売却する場合には、同時に住み替え先の住居を探す必要があります。住み替え先は主に賃貸物件や新たに住宅を購入する方法を挙げることができます。その際に注意しておきたいポイントが、自宅の売却を際にするのか、新居の購入を優先させるのかといった問題が発生します。自宅の住み替えには、主に2通りがあり、自宅を売却してから新居を購入する方法の売り先行型と、新居を購入してから自宅を売却する買い先行型があります。

急な転勤などで引越しに時間の余裕があまりない場合は、買い先行型の方法を選択するようにしましょう。転勤の辞令は、会社によって異なるのですが、約1ヶ月ほどで転勤先に引越しをしなければならないことがあります。住居を売る際にはある程度の売却期間を要することになります。この1ヶ月間で自宅を売却するのはかなり無理があるので、このような売却時期が短い場合には買い先行型をおすすめします。しかし買い先行型にはデメリットの部分があります。買い先行型は自宅の売却で得た資金を元手に新居購入の予算にあてることができないので、資金面が大変になることが多いです。

新たにローンなども組めないこともあるので、このようなケースの場合は、すぐに新居の購入をするのではなく、いったん賃貸物件に住み替えて、そこから自宅の売却手続きを踏み、売却することで新たな新居を購入することができるようになります。この方法だとすぐに自宅を売却する必要がないので、売り先行型のようにいつまでの間に売却しなくてはならないといった期限が無いので、時間の余裕を持ちながら慎重にさまざまな手続きをすることができる点がメリットの部分です。遠方の転勤など土地勘がまったくないケースの場合、ひとまず賃貸物件に住むことで、その土地の雰囲気がわかってくるので、新たに住居を購入する際に参考にすることができる点も賃貸のメリットになります。

土地勘が無いエリアでの住居の購入は、失敗してしまって取り返しがきかなくなることになるので、焦って新居を購入するのではなく、賃貸に住み替えることで失敗のリスクを避けることができます。また賃貸物件でも新たに住居を購入する際にも共通することなのですが、事前に物件の内覧をすることをおすすめします。現在住んでいる自宅から転勤先などが遠方の場合でも、一度現地へ赴いて物件をしっかりとチェックすることが大切になります。

実際に目で見ることで、写真だけではわからなかったことを知ることができます。周囲の環境などもチェックしておく必要があり、近くにスーパーや銀行・病院などがあるのかも把握しておくようにしましょう。物件を選ぶ際には明るい昼間だけではなく夜間も訪問するようにすると安心です。一見閑静な住宅街でも、夜になると騒がしいエリアの場合もあるので、注意が必要です。とくに小さな子供が居る家庭の場合は、住宅の周辺の環境や治安の良さなどは住宅を選ぶ際に大切なポイントになるのでできる限り実際に物件を見ることが大切になります。

時間に余裕が無い場合や、引越し先が遠方で実際にどうしても現地で内覧することができない場合には、VR内覧や360度カメラで内覧がおすすめです。最近では不動産会社のサイトにVR内覧や360度カメラで内覧することができるので、従来の写真のみの場合に比べて、リアルな物件を見ることができることから、VR内覧のみで借りる物件を決める方も増えています。その他の注意したいポイントは、転勤によって収入が変化することも考えられるので、賃貸料金や住宅ローンなどは無理のない範囲で支払うことができる金額にすることも考慮するようにしましょう。

引っ越し・転勤での持ち家売却までの流れ

引っ越し・転勤での持ち家売却までの流れを紹介します。まず会社から転勤などの辞令があった場合、なるべく早く転勤先の新居を探す必要があります。新居を探す際には、実際に内覧をしてから決めるようにしましょう。賃貸物件が決まったら次に自宅の売却の手続きをすることになります。売却の相場などをあらかじめ調べるようにしましょう。

売りに出したい住宅の相場など把握しておくことは大切なことです。次に実際に不動産会社へ査定の依頼をすることになります。どの不動産会社が良いのかわからない場合には、不動産一括査定サイトなどインターネット上にたくさんあるので利用すると良いです。簡単な物件情報を入力するだけで、複数社に査定の依頼をすることができるので便利です。各不動産会社の査定結果が出たら、査定価格の平均価格がどれくらいになるか確認するようにしましましょう。

査定結果を見て自宅を売却することが決まったら不動産会社と媒介契約を結ぶことになります。媒介契約とは不動産の売出し価格や、どのような売却活動をするのか・不動産会社に支払う仲介手数料などのいろいろな条件が媒介契約書に定められることになります。媒介契約には主に3つに分けることができ、一般媒介契約・専任媒介契約・専属専任媒介契約になり、売り主が決めることができます。一般媒介契約のメリットは、複数の不動産会社と契約できることになり、デメリットは積極的な販売活動をしてもらえない可能性がある点になります。専任媒介契約のメリットは、1社のみに売却活動の依頼をすることができるので、売主の管理面が楽になる点を挙げることができます。

依頼をした不動産会社の積極的な営業活動を期待することができる点もメリットです。デメリットの部分は、売主都合でキャンセルする場合はキャンセル料がかかることです。専属専任媒介契約は、1社のみに売却の依頼をすることになるので、任された不動産会社のやる気が出ることがメリットになります。信頼できる不動産会社かわからないので、売却活動に強い不動産業者なのか判断することが難しい点がデメリット部分です。

最初に一般媒介契約を選んでも後から専任媒介契約または専属専任媒介契約に切り替えることができるので、このことを踏まえると売却依頼する不動産会社が決まっていない場合は、最初に一般媒介契約を選択して、それぞれの不動産会社の実力をチェックするようにしましょう。適した媒介契約を選ぶことで早期売却に繋げることができるようになります。不動産会社と媒介契約を結んだ後は本格的に売却活動がスタートします。

不動産会社によって売却活動の方法が異なることになるのですが、一般的には不動産ポータルサイトに物件の掲載や、不動産流通機構へ登録・ＤＭ、新聞折込み広告、ポスティング・不動産会社がかかえている見込客への紹介などの売却活動がおこなわれることになります。不動産会社から売却活動報告が定期的に送られてきます。

この報告書には、売却活動の内容などが記載されているのである程度どのくらい売却活動が進んでいるのかチェックすることができます。売却活動の結果、自宅を購入を希望する方が現れた際に売買契約の締結に移ります。売買契約では、売主と買主とどちらかの仲介担当者が出席し売買契約書の読み合わせをおこなうのが一般的な流れになります。売買契約を締結した後、買主の住宅ローンの承認が出たら物件の引渡しをおこないます。引渡しとは、自宅の登記の所有者の変更や、玄関のカギの引き渡しなど実施します。登記の変更などは司法書士に依頼すると簡単に手続きを済ませることができます。決済は、売買契約で受け取った残金の半金を受け取ることになります。物件の引き渡し作業が無事済ませられたら、物件の売却が完了します。