家を売りたい！家を売る前にリフォームしたほうがいい？早く高く売るには

家を売る際には少しでも高い値段で売りたいところですが、それを実現するためにはいくつかの方法があります。ここで多くの方が迷ってしまうのが、一定以上の築年数を経て老朽化や経年劣化が目立つ場所があるケースです。

それらを修繕をして資産価値を高めるためにあらかじめリフォームをするか否か考えるところですが、そこには費用対効果も然ることながら意外な落とし穴が待っています。それ以外に何が出来るのか、購入を検討している相手にその物件の良さをアピールして、少しでも高額な査定を実現するための方法には何があるのか徹底的に考えていきます。

結論、売却前にリフォームは不要

公益社団法人全国宅地建物取引業協会連合会が2017年3月に実施した土地・住宅に関する消費者アンケート調査のウェブアンケート調査結果によると、リフォーム実施意向の項目では必要があれば行いたいという方が53.1％とやや消極的なのに加えて、リフォーム済み物件を購入したいと考えている方はわずか13.6％に留まっています。

このことから物件を売却する前にリフォームを実施しても、大きなセールスバリューにならないことが分かりました。その理由としては安い物件を購入してから自分の好みにリフォームしたいというケースや、リフォーム済みで価格が上乗せされるよりも、築年数による多少の経年劣化は受け入れて少しでも安く買いたいという意向を持つ方が多いなどがありました。さらに同調査では経年劣化などの要素以上に物件を購入する際にポイントとなるのが、各方面へのアクセスのしやすさ、周辺の環境、築年数などを重視し、中古物件である以上、いくらかの経年劣化や老朽化は織り込み済みと理解している方が多いのも特徴です。

仮にリフォームを実施したとしても、その費用分がそのまま販売価格に上乗せできるとは限らず、相場の動向によっては回収できない可能性もあるため、費用対効果を考えても思っていたほどの上乗せは期待できません。むしろリフォームにより価格が上乗せされると高いと感じられてしまうケースが多く、売却の際の足枷にもなりかねません。

その一方で、著しく老朽化して毎日の生活に不便を強いられるなどの問題がある場合には、リフォームを実施する意味があります。例えば水回りの損傷があり、水漏れがするようであればそのまま引き渡す訳にも行かず、健全に機能する状態にする価値があります。床や壁など著しく目立つ傷がある場合にも、修繕をして綺麗にすればリセールバリューを高めることができます。原則として売却の際にリフォームは不要ですが、物件の状態を見極めながら実施の可否を考えたいところです。

リフォーム以外で挙がる選択肢とは

物件を購入したい顧客は間取り図などを見て欲しい物件なのかを判断するだけではなく、実際に訪問して外観や内観を見る内見が実施された後に最終的な判断をするのがほとんどです。その際には少しでも好印象を与えることで、提示された価格で購入してもらうことを促します。もしもリフォームを実施しなかったとしても、やはり綺麗に見せることが大切です。

中古の物件を購入する以上は築年数に相応の老朽化や経年劣化は容認するケースが多い一方、それとは別の観点で清潔感が印象に大きな影響を与えます。ここでおすすめなのが内見の日取りが決まったらその前に掃除をして、綺麗にすることで清潔感と好印象を与えることです。しかし、自身で行うにも限界があり、頑固な汚れを落とすのが難しい場合もあります。そこでハウスクリーニングの専門業者に依頼し、プロの技術と専門の用具で掃除をしてもらえば綺麗になり、内見に来た方により好印象を与えることが可能です。

その一方でここ数年で増えているのがホームインスペクションでアドバイスをしてもらい、それを元に改善する個所を判断する方法です。住宅について豊富な経験と知識に加えてホームインスペクターの資格を持った住宅診断士が、中立公平な第三者の立場から物件を診断し、修繕が必要な箇所などを提案してくれます。

これまでの中古住宅市場では指標となる基準が無く、物件ごとに個別の判断をするしかありませんでした。そこで登場したホームインスペクションにより中古住宅の基準が示されることで、リフォームの必要性や経年劣化として容認する個所などから、売却する側はどこまで対応する必要があるのか、購入する側は適正な価格であるのかを判断する材料となります。このホームインスペクションはアメリカでは当たり前に行われていた仕組みでしたが、日本国内でも徐々に導入が進み、今後の中古住宅の市場ではスタンダードになりつつあります。これにより売り手と買い手の双方にとって納得できる取り引きが行えることが期待されています。